「扶養を外れてもっと働こうかな……」
「年収150万円から200万円まで増やしたら、実際どれくらい生活が変わるの?」
そんな疑問を持つパート主婦の方は多いでしょう。友達の奥さんからも同様の質問をつい最近もいただきました。皆さんが興味を持っている内容ですね。
年収が50万円増えると聞くと大きな差に感じますが、実際に重要なのは「手取り」と「貯金額」です。
そこで今回は、パート年収150万円と200万円の場合で、5年後にどれくらい貯金額に差がつくのかをシミュレーションしてみました。
結論から言うと、5年間で100万円以上の差になる可能性があります。
詳しく見ていきましょう。
パート年収150万円と200万円の手取りを比較
まずは年収ごとの手取りを見てみます。
※40代主婦、社会保険加入、配偶者控除なしを想定した概算です。
| 年収 | 手取り目安 |
|---|---|
| 150万円 | 約128万円 |
| 200万円 | 約168万円 |
年収差は50万円ですが、税金や社会保険料を差し引いた後の手取り差は約40万円程度になります。
つまり、
・年収150万円 → 月の手取り約10.7万円
・年収200万円 → 月の手取り約14万円
というイメージです。
月にすると約3万3千円の差になります。
毎年40万円の差は意外と大きい
月3万円程度の差と聞くと、それほど大きく感じないかもしれません。
しかし1年間で考えると話は別です。
手取り差は約40万円。
これは、
・家族旅行1回
・車検代
・冷蔵庫や洗濯機の買い替え
・子どもの習い事費用
などを十分まかなえる金額です。
さらに、この差額を使わずに貯金した場合はどうなるでしょうか。
5年間で貯金額はいくら違う?
年収200万円の人が、年収150万円との差額である年間40万円を全額貯金したと仮定します。
すると、
40万円 × 5年
=200万円
となります。
つまり、5年後には約200万円の差が生まれる計算です。
もちろん実際には全額貯金できる人ばかりではありません。
そこで現実的なケースも考えてみましょう。
差額の半分だけ貯金した場合
年間40万円の差額のうち、半分の20万円だけ貯金した場合。
20万円 × 5年
=100万円
です。
たった月1万7千円程度の積立でも、5年後には100万円の差になります。
教育費や住宅修繕費など、将来必要になるお金を考えると決して小さな金額ではありません。
扶養を外れるか悩む方は「今月いくら増えるか」ばかり見がちですが、本当に見るべきなのは5年後、10年後の資産差です。
実は貯金だけではない「厚生年金」のメリット
年収200万円まで働く場合、多くのケースで厚生年金に加入します。
厚生年金の魅力は、将来受け取れる年金額が増えることです。
例えば年収200万円前後で5年間働いた場合、老後にもらえる年金が毎年数万円増える可能性があります。
仮に年間5万円増えるとして、
65歳から85歳まで20年間受け取れば、
5万円 × 20年
=100万円
になります。
つまり、
・現役時代の貯金増加
・老後の年金増加
という二重のメリットがあるのです。
「夫の扶養を外れると損」は本当?
よくある誤解が、
「扶養を外れたら損する」
というものです。
確かに年収130万円付近では社会保険料負担が発生し、一時的に手取りが伸びにくくなるケースがあります。
しかし年収200万円程度まで働くと、多くの場合は十分に元が取れます。
例えば、
年収130万円 → 手取り約123万円
年収200万円 → 手取り約168万円
差額は約45万円。
毎年45万円も手取りが増えるなら、社会保険料負担以上のメリットがあることが分かります。
そのため最近では、
「扶養内ギリギリで働く」
よりも、
「しっかり働いて手取りを増やす」
という選択をする人も増えています。
5年後の資産差は想像以上に大きい
改めて整理すると、
年収150万円と200万円では、
・年間手取り差:約40万円
・5年間の差:約200万円
・半分だけ貯金しても約100万円
・将来の厚生年金も増える
という結果になります。
50万円の年収差は小さく見えても、時間を味方につけると大きな資産差になります。
特に教育費や住宅費、老後資金が気になる世代にとっては見逃せないポイントです。
毎月の差は数万円でも、5年後に100万円〜200万円の差になると考えると、働き方の選択はかなり重要ですよね。
まとめ|年収200万円なら5年後に100万~200万円の差も
パート年収150万円と200万円を比較すると、手取りベースでも年間約40万円の差が生まれます。
この差額を貯金できれば、5年後には100万〜200万円の資産差になる可能性があります。
さらに厚生年金による老後資金の増加も期待できます。
「扶養を外れると損か得か」
を考えるときは、目先の社会保険料だけでなく、
・5年後の貯金額
・10年後の資産形成
・老後の年金額
まで含めて判断することが大切です。
働く時間を少し増やすだけで、将来のお金の安心感は大きく変わるかもしれません。
コメント