パートやアルバイトで働いていると、

「年収130万円を超えたら損するの？」
「140万円や150万円まで働いたら手取りはいくら増える？」
「扶養を外れても働いたほうが得？」

と気になる方は多いでしょう。

実際には、年収が増えれば社会保険料や税金の負担も増えます。しかし、だからといって必ずしも損になるわけではありません。

働き損はイヤですもんね。相談者さんからの切実な相談をたくさん受けた内容をみなさんにも情報提供させていただきます。

この記事では、年収130万円・140万円・150万円・160万円の手取り額を比較しながら、どのラインまで働くとお得なのかを分かりやすく解説します。

年収130万円・140万円・150万円・160万円の手取り早見表

まずは概算の手取り額を見てみましょう。

年収	手取り額（概算）
130万円	約128万円
140万円	約121万円
150万円	約129万円
160万円	約137万円

※勤務先や自治体、加入する健康保険によって異なります。社会保険加入を前提とした目安です。

この表を見ると、

「えっ？140万円の方が130万円より手取りが少ないの？」

と驚くかもしれません。

これは扶養を外れて社会保険料の負担が発生するためです。

なぜ130万円を超えると手取りが減るの？

多くの人が意識しているのが「130万円の壁」です。

配偶者の扶養に入っている場合、年収130万円未満であれば自分で健康保険料や厚生年金保険料を支払わずに済むケースがあります。

しかし130万円を超えて扶養から外れると、

・健康保険料
・厚生年金保険料
・雇用保険料

などを負担することになります。

その結果、収入が増えても手取りが大きく減少する場合があるのです。

140万円ではまだ“働き損”になりやすい

例えば年収130万円から140万円に増やした場合、額面では10万円アップです。

しかし社会保険料の負担が発生すると、その増加分の多くが保険料として差し引かれます。

結果として、

・収入は増えた
・勤務時間も増えた
・でも手取りはほとんど変わらない

という状況になりがちです。

そのため「少しだけ年収を増やす」という働き方は効率が悪い場合があります。

年収150万円になると手取りも増え始める

一方で年収150万円まで働くと状況が変わります。

社会保険料は発生しているものの、収入増加額が大きくなるため、手取りも徐々に増え始めます。

年収130万円と比較すると、

・将来受け取る厚生年金が増える
・傷病手当金などの保障が受けられる
・手取りもプラスになる

というメリットが出てきます。

短期的には保険料負担が重く感じられますが、長期的に見ると必ずしも損とは言えません。

年収160万円まで働くと差はさらに広がる

年収160万円になると、手取り額もかなり改善します。

社会保険料は一定割合で発生しますが、収入増加分の方が大きくなるためです。

年収130万円と比較すると、

約9万円前後

手取りが増えるケースもあります。

つまり、

・130万円ギリギリで調整する
・160万円程度までしっかり働く

で比較すると、後者の方が家計にプラスになる可能性が高いのです。

厚生年金のメリットも忘れてはいけない

扶養を外れると、

「保険料が高い」

という点ばかりが注目されます。

しかし厚生年金に加入すると、将来受け取る年金額が増えます。

例えば数年間でも厚生年金に加入すると、老後の年金受給額に差が出ます。

さらに、

・障害厚生年金
・遺族厚生年金

などの保障も受けられるようになります。

単純に「保険料を払うだけ」ではない点は理解しておきたいところです。

夫の家族手当にも注意

勤務先によっては、夫が家族手当や配偶者手当を受け取っている場合があります。

その場合、

・妻の収入増加
・扶養から外れる

ことで家族手当が支給停止になるケースがあります。

年間数万円から十数万円の手当がなくなることもあるため、事前確認は必須です。

手取りだけでなく、

・家族手当
・通勤費
・保育料
・住民税

なども含めて総合的に判断しましょう。

まとめ｜130万円を超えるなら中途半端に働かない方がお得

年収130万円・140万円・150万円・160万円の手取りを比較すると、130万円を少し超えただけでは働き損になりやすいことが分かります。

今回のポイントをまとめると、

・130万円超で社会保険料負担が発生する
・140万円程度では手取り増加が小さい
・150万円を超えると手取りは改善しやすい
・160万円程度まで働くと収入アップを実感しやすい
・厚生年金や保障面のメリットもある

ということです。

「130万円を超えそうだから勤務時間を減らす」

という考え方もありますが、もし扶養を外れるのであれば、中途半端な調整よりもしっかり働いて収入を伸ばした方が家計にプラスになるケースが少なくありません。

まずは勤務先の社会保険加入条件や、配偶者の会社の家族手当制度を確認しながら、自分にとって最適な働き方を考えてみてください。